EC（ショッピング）サイト構築・運営する方法についてお知らせ

現在多くの企業が自社製品などを販売する為にEC（ショッピング）サイトを構築しています。その構築に利用するプラットフォームや方法を解説したいと思います。

今では誰でも簡単に、販売することができる為、ECサイトの運営を考えているかはぜひ参考にしてみてください。

ECサイトの種類

ECサイトの種類は大きく分けて2種類あります。プラットフォームとして運営する方法、自社でECサイトを構築して運営する方法です。

プラットフォームとしてECサイトを運営するメリット・デメリット

プラットフォームとは、楽天やYahoo!ショッピングなどたくさんの通販サイトが参加してるサイトになります。

プラットフォームを利用するメリット・デメリットを解説します。

プラットフォームを利用するメリット

• 通販に必要な機能は全て揃っている
• ユーザーの囲い込みができている
• 圧倒的な知名度
• プラットフォーム全体のセールでは売上を上げることができる
• プラットフォーム内では相互利用できるポイント機能
• 専任の担当者が付く場合がある
• 配送会社との連携ができる

以上プラットフォームを利用するメリットになります。

プラットフォームをうまく活用し、専任担当者と密な連携を行うことで、開設当初からそれなりの売上を確保することができます。では逆にプラットフォームを利用する際のデメリットを紹介します。

プラットフォームを利用するデメリット

• プラットフォームに依存してしまう
• 購入に対する手数料が必要となる
• 競合他社が多数いる
• プラットフォームの規約に従うことになる
• 月額費用がかかる
• 会員情報の管理ができない（できる場合もあります）

以上がプラットフォームを利用する上でのデメリットになります。

プラットフォームを利用するとプラットフォーム上の規約に従うことが原則になり、手数料や突然の規約変更に従わなければいけません。○○円以上は送料無料やセールでの値引きなど自社では実施したくない内容も従わなければいけない可能性があります。

それらがプラットフォームを利用する上でのデメリットではないでしょうか。

自社サイトとしてECサイトを運営するメリット・デメリット

自社サイトとして運営とは、プラットフォームに依存することなく自社でドメインとサーバーを用意しあくまでも自社のサイトとして運用することを言います。

自社サイトを利用するメリット・デメリットを解説します。

自社サイトを利用するメリット

• 販売の手数料がかからない
• 自社独自のサービスやポイント機能を付けることができる
• 会員情報の囲い込みができる
• オリジナルのデザインで制作できる
• 独自のプログラムを構築できる

以上が自社サイトを利用するメリットになります。また、自社サイトで運用する一番のメリットはプラットフォームに依存しない、独自のサービスが展開できることではないでしょうか。

更に会員となった方への個別サービスや特別招待などの通販以外の展開も可能となります。では逆に自社サイトを利用する際のデメリットを紹介します。

自社サイトを利用するデメリット

• 集客に時間がかかる
• 配送会社や販売管理の機能が充実していない
• 機能を追加するとその分開発費用が必要となる
• 決済機能を別で準備する必要がある

以上が自社サイトを利用するデメリットになります。自社サイトを利用する上での一番のデメリットは集客ではないでしょうか。プラットフォームを利用するとすでにユーザーの囲い込みができていますが、自社サイトはゼロからの立ち上げになります。

集客や認知度では圧倒的に不利なので、その分広告費用や運用費用がランニングコストとして必要になります。

プラットフォームと自社サイトはどちらが良い？

それぞれメリット・デメリットがあり、一概にどちらが良いとは言えませんが、販売する商品や予算、通販経験の有無などによって利用する方法を考える必要があります。

では一体どのような状況の時にどちらが良いか、私の経験上で説明を行います。

プラットフォームの利用が適している場合

• 初めて通販を行う方
• 売れるか売れないかを試してみたい方
• 初期投資が少ない方が良い方

等が該当します。

また、プラットフォームの種類には楽天・Yahooショッピング・Amazonがありますが、利用数でみるとAmazonまたは楽天が多くAmazonまたは楽天での出店をお勧めします。

プラットフォーム毎の利用者数

Amazon　52,534,185（MAU：月間アクティブユーザー数）
楽天　51,381,835（MAU：月間アクティブユーザー数）
Yahooショッピング　29,456,305（MAU：月間アクティブユーザー数）

となっています。

※2020年4月のMonthly Totalレポート調べ

次に自社サイトの利用が適している場合

• オリジナルのデザインで制作したい方
• ある程度通販の経験があり、販売から発送までの流れを理解している方
• 初期投資として予算を確保できる方（制作会社依頼も可）
• 広告運用を実施されたことがある方（制作会社依頼も可）
• 会員情報を使い更なるステップ販売を行いたい方

となります。

自社でサイトを制作・運用する場合は初期投資と月々のランニングコストが必要となります。また、運用開始当初は売上が上がらず、それでも耐えることができる方が望ましいです。

自社サイトでは後々の販売手数料をカットすることができますが、運用当初の売上はないものと考えて良いでしょう（例外を除く）今後の展開や自社オリジナルでのデザインを熱く希望する方が自社での利用をお勧めします。

プラットフォームと自社サイトを併用する場合もある

タイトルにもありますが、プラットフォームと自社サイトを同時に運用することで、プラットフォームで商品認知度を高め、自社サイトへ誘導する方法を採用している企業もあります。

これは売れるほど手数料がかかるプラットフォームの特性を利用した商品認知度が上がるまでの集客と考える方法です。運用当初は売上も大きくないので、とにかく認知度と集客に重点を置く手法です。

商品さえ知ってもらえれば後は自社サイトへ誘導し、自社での会員登録や自社での購入に促すことができます。もちろん、自社サイトに登録するメリットや購入する有益性を提示しなけばいけませんが、その点はそこまで難しくないでしょう。

以上のように、運用初期はプラットフォームを利用、売上や認知度が付いてきたら自社サイトへ切り替える方法も有効となります。

しかしこれもデメリットがあり、同時に運用するコストや管理者が必要となる為、自社に合った運用方法を模索する必要があるでしょう。

まとめ

プラットフォームにはプラットフォームの良さ、自社サイトには自社サイトの良さがあり、それぞれの特性をいかした運用が今後必要となります。

また、プラットフォームもAmazon、楽天、Yahooショッピング以外にMakeShop、Shopify、ショップサーブ、BASEなどプラットフォームと自社サイトの中間をサービスとして展開しているEC機能もあります。

それぞれの特徴や特性を理解し自社に合ったサービスを利用することが必要になります。